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桜
2022年3月27日 / 最終更新日時 : 2022年3月27日 PEE KOBAYASHI 投資結果報告

配当権利取り最終日(3月29日)を前に、株価は急激なリバウンド!!

こんにちは。PEE KOBAYASHIです。 今週の投資結果報告です。 株式 現物保有銘柄一覧カネコ種苗<1376> 含み損益額+4,519円石油資源開発<1662> 含み損益額+58,160円東亜建設&lt […]

さまよう男
2022年3月19日 / 最終更新日時 : 2022年3月19日 PEE KOBAYASHI 投資結果報告

FOMC0.25ptの利上げ。景気を冷ましてでもインフレ抑制を優先。日本だけが引き締め方向に転換しないなか、円安傾向続く。

こんにちは。PEE KOBAYASHIです。 今週の投資結果報告です。 株式 現物保有銘柄一覧カネコ種苗<1376> 含み損益額-2,609円 石油資源開発<1662> 含み損益額+33,761円東亜建設&l […]

壁
2022年3月12日 / 最終更新日時 : 2022年3月12日 PEE KOBAYASHI 投資結果報告

ドル高進行、スタグフレーション(景気悪化と物価高の併存)への懸念が根強いなか、注目される15~16日のFOMC。16日には2本のロシア国債(総額1億700万ドル)の利払いの期限が到来、17~18日には日銀金融政策決定会合とイベント盛りだくさん。期末配当狙いの買いも吹き飛ばされ、株式市場は混迷、四面楚歌。

こんにちは。PEE KOBAYASHIです。 今週の投資結果報告です。 株式 現物保有銘柄一覧カネコ種苗<1376> 含み損益額-1,303円 石油資源開発<1662> 含み損益額+37,703円東亜建設&l […]

脅される会社員
2022年3月5日 / 最終更新日時 : 2022年3月5日 PEE KOBAYASHI 投資結果報告

ロシアへの経済制裁を通じた供給網混乱への思惑から、エネルギーや食品の価格大暴騰!!商品市況一段高する一方で株式市場・仮想通貨・ユーロパニック売り。おそロシア・・・

こんにちは。PEE KOBAYASHIです。 今週の投資結果報告です。 株式 現物保有銘柄一覧カネコ種苗<1376> 含み損益額-3,519円 石油資源開発<1662> 含み損益額+27,737円東亜建設&l […]

最近の投稿

金融システム不安は、UBSによるクレディ・スイスの買収を受け小康状態。インフレに加え、金融システム不安にも対応する必要を迫られたFRBのかじ取りは言うまでもなく難しい。経済指標や金融機関の業況についてのニュースに、投資家は神経をとがらせざるを得ない。

2023年3月25日
列を作るアヒル

世界的な金融システム不安の高まりが市場の最大の関心事。急速な金融引き締めの影響が大きい新興企業や不動産業界への貸し出し割合が高いところでは今後も経営難に直面する銀行が出てくる可能性は高い。

2023年3月18日

米シリコンバレー銀行(SVB)経営破綻!FRBが急速に金融引き締めを進める中、いずれは企業のデフォルトが増加してくるだろうとは想定されていたが、今回それが表面化!

2023年3月12日
終了

9、10日に予定されている黒田総裁体制としてはラストの金融政策決定会合で、現状の金融政策を維持した状態で次期総裁候補の植田氏らにバトンを渡すという見方が大勢を占める。それだけに、再び長期金利の許容変動幅を拡大するような道を選べば、相場は大荒れを余儀なくされる。

2023年3月5日
重り

米国では雇用、物価、景気の多くの指標で上振れが続いており、インフレ懸念再燃。容易ではない沈静化。FRBの利上げが長期化し、過剰な金融引き締めが景気後退を深刻化してしまうシナリオを投資家は想定せざるを得ない。

2023年2月26日

目先は24日の衆参両院の議院運営委員会で実施される、次期日銀総裁内定の植田和男氏への所信聴取が最大の焦点。

2023年2月18日

日銀新総裁に、植田和男氏が就任するサプライズ人事の見通し。過去に長期金利のコントロールは政策微調整には向かないなどと発言しており、急速な政策転換への警戒感が台頭。

2023年2月11日
考え込む女性

国内企業の決算発表が集中。個別物色が中心。投資家の腕の見せ所。

2023年2月5日
飛び込む犬

31日から2月1日にかけて米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催。FRBはもともとインフレ沈静化のためには景気後退は止む無しとのスタンスであるため、景気減速がより深刻にならない限りはさらなるハト派姿勢への転換は望めない。問題はパウエル議長の記者会見。

2023年1月28日
眠る猫

注目のFOMC(米連邦公開市場委員会)は1月31日~2月1日。少し間が空く来週は、1月下旬から本格化する国内企業の決算発表に関心が移りそう。

2023年1月21日

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